雨漏りの対処方法　E

新築の方は、まず施工主や売主に相談しましょう。保証期間内の雨漏りは施工主又は売主に補修請求することができます。2000年4月から施行されました｢住宅品質確保促進法｣により、それ以降に契約が締結された新築住宅の場合は以後10年間の補修請求をすることができます。ただし、いずれも注文者（施主）の故意による雨漏りには適応されませんのでご注意ください。

増改築・リフォームの方は、その増改築やリフォームが原因の雨漏りと、単に防水処理部分の劣化による雨漏りが考えられます。また増改築・リフォームの場所から離れている所から雨漏りしていても、調べてみたら増改築・リフォームが原因だったという例もありますので、まずは増改築・リフォームの施工主に相談してみましょう。

すでに雨漏りの相談をしていたり、信頼できる業者をご存知なら、すぐに修理を依頼しましょう。どんなに雨漏りの様子をうかがっても、何もしなければ雨漏りはなおりません。それどころか目には見えない所（内壁や柱など）が腐食する可能性もあります。また保証期間内に発生した雨漏りであっても、その保証期間を経過してしまうと責任を問えない場合もありますので、「内容証明郵便」を送るなどの手段も考慮にいれたほうが良いと思われます。逆に保証期間外であっても、無償修理をしてくれる良心的な施工主や売主もいらっしゃるようですので、最初から諦めずに、修理を依頼されてみてはいかがでしょうか。

増改築・リフォームをした方は、その責任の所在が難しいところです。保証期間内であり、確実に増改築やリフォームが原因の雨漏りならば、その施工業者に補修請求できるでしょう。しかし雨漏りの原因がわからない場合は、その施工業者に見当修理を依頼し、増改築・リフォームが原因だったら無償、そうでなかったら有償にするという方法もあります。このような雨漏りの場合には、責任の所在をはっきりさせるために雨漏り検査を行うという手段もあります。

何度も修理をしたけれど直らない雨漏りならば、雨漏り検査をすることが一番良いと思われます。施工業者もやみくもに修理しているわけでなく、あやしいと思われる箇所を修理しています。それでも直らないという雨漏りを見当修理でとめることは、かなり難しいと考えられます。意味のない修理をしても修繕費がかさむだけです。直らない雨漏りの修繕に大金を使い、困り果てて当協会に雨漏り検査を依頼した方が、「もっと早く雨漏り検査を依頼すれば良かった」と嘆いていたというエピソードがいくつもあります。「雨漏り検査」は最終手段と思われがちですが、実は早く行ったほうが経済的に得をする場合もあります。

また施工主や売主などが無償で修理を行っている場合は、検査料も業者が負担するケースが多いようです。雨漏り検査をお願いしてみるというのも有効な手段でしょう。

建物は、日々雨や風を受けていますので、もちろん劣化していきます。そんな中で雨漏りという現象が起きても何の不思議もありません。信頼できる業者をご存知でないのなら、公共の窓口に相談したり、インターネットや電話帳などで調べて相談してみるのも良いでしょう。しかし、雨漏りが複数箇所あったり、修理を依頼したが難しいので断られた方、知らない業者に修理を依頼するのが心配な方などは、是非当社にご相談ください。当社では防水工事は行っておりませんが、お客様の状況に応じてアドバイスをいたします。

また、できるならご自身で修理をしたいけれども原因箇所の見当がつかない方もご相談ください。雨漏りの状況を伺いまして、アドバイスいたします。雨漏り検査をお勧めする場合でも、お客様の判断にまかせております。当社からはしつこく勧誘することはございませんので、ご安心ください。